ホンダF：巨額損失後初の起債、大幅調整で応える

5日、ホンダファイナンスの2本立て債（AA：R&I、総額500億円、主幹事：野村/三菱UFJMS/SMBC日興/大和）が条件決定した。以下は案件レビュー。

回号	年限	発行額	償還日	表面利率	対国債
98	3	300	29/6/20	2.070％	+49bp
99	5	200	31/6/20	2.500％	+54bp

発行額：億円

昨年11月の2本立て債（総額650億円、主幹事：野村/SMBC日興/みずほ/大和/三菱UFJMS）は3年債が国債+37bp、5年債が+40bpだったが、親会社のホンダが3月12日に、電気自動車（EV）事業の戦略見直しで最大2兆5000億円の損失を計上することと、2026年3月期通期業績が上場後初の赤字見通しとなることを発表。5月14日には4239億円の最終損失（2025年3月期は8358億円の黒字）を公表している。こうした巨額損失はセカンダリーでのホンダF債の水準に変化をもたらしており、今回はワイドニングを踏まえた新たな居所を探るとともに、「次回以降のベンチマークになる水準作りを目指した」（野村）。この結果、3年債が+49bp、5年債が+54bpに着地し、およそ7ヵ月でそれぞれ12bp、14bp上方修正している。