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ジャパンディスプレイ(6740)の2018年3月期決算、戦時下の気持ちで

ジャパンディスプレイ(6740)は15日、2018年度第4四半期および通期決算説明会を開いた。通期の売上高は前期比11.3%減の6367億円で営業損失は約310億円。月崎義幸社長は「18年度の黒字化を目指すとして取り組んできたが、残念ながら黒字化できなかった。想定以上の需要の変更があったとはいえ、ご期待に沿えず重く受け止めている」と話したうえで、2019年度の見通しを語った。

上期の売上高は前年同期比10%減の予想。また、薄膜技術を活かした新製品を投入するとともに、モバイル向けディスプレイに偏っている事業ポートフォリオを見直すべく構造改革を実施する。昨年末に実施した白山工場(石川県白山市)と茂原工場(千葉県茂原市)の減損に加え、今年度には、上期中に1000人規模の早期退職を募り、役員報酬と管理職などの賞与を減額する。改革費用は約100億円に対し、効果額は約200億円を見込む。

資本・業務提携の進捗が遅れているSuwaコンソーシアムとの取り組みについては、スキームなどに変更はないとした。以下は月崎社長と大島隆宣CFOの主な質疑応答。キャピタルアイ・ニュースで続きを読む
 


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